株はいくらから儲かるか:米国で売買がいちばん多い世帯の成績は年11.4%、市場全体の17.9%より低かった
この記事の要点
- 株は
いくらから 買えるかは 「株価×100株」で 決まります。 儲かるかは、 手数料と 税20.315%を 引いた 手取りで 見ます。 利益が 10万円なら、 税は 20,315円で 手取りは 79,685円です。 - 米国の
66,465世帯の 口座の 記録では、 売買が いちばん 多い 世帯の 成績は 年11.4%でした。 同じ 時期の 市場全体の 17.9%を 下回っています。 - 東証の
上場会社の 92.9%は、 1単元を 50万円未満で 買えます。 分散に ついては、 無作為に 選ぶなら 30〜40銘柄が 要ると いう 計算が あります。
この記事の目次(8)
手数料の
結論:株はいくらから買えて、いくら残るか
株価が

残る
この
売買単位・投資単位・申告分離課税の仕組み
株の
投資単位は、
株の
データで見る:1単元の額と家計の有価証券
1単元が
家計が
| 世帯 | 有価証券の |
貯蓄に |
前年からの |
|---|---|---|---|
| 二人以上の |
440万円 | 21.4% | 63万円・16.7%増 |
| 勤労者世帯 | 370万円 | 21.5% | 75万円・25.4%増 |
※ 平均値なので、
研究で分かっていること:売買の回数・分散・損益
売買が
Barber・Odean

論文の
Statman
池端・森田・亀坂
池端
川西・田村・功刀
研究の読み方
| 研究 | 調べ方 | 対象と |
分かった |
限界 |
|---|---|---|---|---|
| Barber・Odean |
観察 |
米国の |
売買が |
米国の |
| Statman |
計算・理論 | 無作為に |
無作為なら |
古い |
| 池端・森田・亀坂 |
観察 |
2019〜2023年の |
男性は |
査読誌でない |
| 池端 |
観察 |
日本の |
金融の |
学会の |
| 川西・田村・功刀 |
アンケート | 個人投資家・2011年2月と |
長期で |
雑誌の |
どの
自分の額で計算する手取りの表
使い方:
| 項目 | 式 | 資料の |
あなたの |
|---|---|---|---|
| ① 1単元の |
株価×100株 | 株価5,000円なら |
|
| ② 手数料の |
(買いの |
手数料は |
|
| ③ 利益に |
(売った |
利益10万円なら |
|
| ④ 手取り | 利益−③の |
利益10万円なら |
|
| ⑤ NISAの |
③の |
利益10万円なら |
|
| ⑥ 分散の |
銘柄数×1単元の |
1単元50万円未満の |
- 0.20315は、
0.15×1.021+0.05で 出した 税率です。 - 株価5,000円の
境目は、 50万円÷100株で 出しています。 - 手取り79,685円は、
100,000円−20,315円です。 - ⑥の
30銘柄は Statman (1987年)の 計算の 数で、 無作為に 選ぶ 場合の 数です。 1,500万円は 30×50万円で、 要る 額ではなく、 50万円未満の 銘柄だけで そろえた 時の 上限です。
よくある質問
株とNISAは何が違う?
NISAは、
1単元5万円未満や、1株100円未満の株は認められている?
東証は
次に読む
手数料の
税を
この
出典
- Brad M. Barber, Terrance Odean
(2000) 「Trading Is Hazardous to Your Wealth: The Common Stock Investment Performance of Individual Investors」 Journal of Finance 55(2), 773-806. https://doi.org/10.1111/0022-1082.00226 - Meir Statman
(1987) 「How Many Stocks Make a Diversified Portfolio?」Journal of Financial and Quantitative Analysis 22(3), 353-363. https://doi.org/10.2307/2330969 - 池端 卓也・森田 充・亀坂 安紀子
(2025) 「日本の 個人投資家の 投資行動および投資損益に 関する 分析」 JPX ワーキング・ペーパー Vol.49. https://www.jpx.co.jp/corporate/research-study/working-paper/JPXWP_Vol49.pdf - 池端 卓也
(2024) 「個人投資家の 株式投資の 売買損益に 関する 要因分析」 行動経済学 16巻 Special_issue pp. S9-S12. https://doi.org/10.11167/jbef.16.S9 - 川西 諭・田村 輝之・功刀 祐之
(2012) 「長期分 散投資vs短期集中投資 日経マネー誌アンケートから 見える ネット投資家 行動の 実態」 行動経済学 5巻 pp.152-156. https://doi.org/10.11167/jbef.5.152 - 総務省統計局『家計調査報告
(貯蓄・負債編) 2025年 (令和7年) 平均結果の 概要』2025年. https://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/pdf/2025_gai.pdf - 日本取引所グループ「投資単位の
引下げ」 . https://www.jpx.co.jp/equities/listing/company-split/index.html - 東京証券取引所
「売買単位の 統一」 . https://www.jpx.co.jp/equities/improvements/unit/index.html - 東京証券取引所
「女性活躍・男女共同参画の 重点方針 2023…に 係る 上場制度の 整備等に ついて」 (2023年7月28日) . https://www.jpx.co.jp/news/1020/aocfb40000003czs-att/aocfb40000003d2k.pdf - 国税庁 タックスアンサー No.1463
「株式等を 譲渡した ときの 課税(申告分離課税)」 . https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1463.htm - 金融庁 NISA特設ウェブサイト
「資産形成の 基本」 . https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/invest/index.html
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