臨床検査技師の年収リアル：技師を含む医療技術員は一般病院で年約482万円

求人を見比べる基準を登録の前に決めておく記事: 臨床検査技師の5つの管理項目と比較表

結論：臨床検査技師の年収のリアルは「医療技術員」の数字で見る

この記事で使う中医協の医療経済実態調査は、臨床検査技師を診療放射線技師・栄養士・理学療法士などと合わせた「医療技術員」の区分で集計しています。一般病院の常勤の医療技術員は、給料 3,856,170円と賞与 959,901円で、合わせて年 4,816,071円です。前々年度からの伸びは 1.6% でした。

勤め先で分けると、公立と国立の病院は年 550万円を超えています。医療法人の病院（4,229,911円）と医療法人の診療所（4,273,294円）は420万円台、個人の診療所は4,183,142円です。ここに出てくる数字は、どれも臨床検査技師を含む医療技術員の平均で、臨床検査技師だけの額ではありません。

言葉の意味と、統計の数字の範囲

臨床検査技師は、法律で「医師又は歯科医師の指示の下に」検体検査と生理学的検査を行う人と決められています。検体検査は、人体から排出され、又は採取された検体の検査で、省令で血液学的検査・尿・糞便等一般検査・生化学的検査などが定められています。生理学的検査は、省令で心電図検査（体表誘導によるもの）・心音図検査・脳波検査などが定められています。

医療経済実態調査では、「医療技術員」を「診療放射線技師、臨床検査技師、栄養士、理学療法士、作業療法士など医療に関わる専門技術員（歯科衛生士及び歯科技工士は除く）」と定めています。つまり、臨床検査技師と診療放射線技師は同じ区分にまとめて集計されています。

この調査の「一般病院」には、特定機能病院等は入っていません。特定機能病院は、高度の医療を提供する能力などの要件に当てはまり、厚生労働大臣の承認を得た病院です。「国立」には国・国立病院機構・国立大学法人などが入り、「公立」は都道府県立・市町村立・地方独立行政法人立の病院を指します。

求人票を読むときの言葉に「所定内給与額」があります。所定内給与額は、毎月決まって支払われる給与から、時間外・深夜・休日・宿日直・交替の手当を引いた、税金を引く前の額です。

同じ調査では、すべての職種を合わせた賃金が月 340.6千円です。これは 6月分の月の所定内の額で、賞与も入っていません。この記事の年の額とは並べて比べられない数字です。

データで見る勤め先別の年収と看護職員との差

医療経済実態調査は、令和5年4月から令和7年3月末までに終わった 2 つの事業年度を調べています。下の表は、新しい方の「前年度」の、常勤の医療技術員 1 人あたりの平均です。

（中医協の医療経済実態調査・2025 年公表）

公立の病院の 5,718,252円と、医療法人の病院の 4,229,911円の差は 1,488,341円です（中医協の表から計算）。公式の表を並べて、同じ「一般病院の医療技術員」の中でこれだけの開きがあると分かったのは、調べて意外だった点です。表の上では、賞与の額も公立の 1,364,999円に対して医療法人は 701,949円と、大きく違っています。

同じ表には看護職員の数字も載っています。一般病院の全体では、看護職員が 5,407,673円、医療技術員が 4,816,071円で、差は 591,602円です（同・表から計算）。医療法人の病院では、看護職員が 4,766,323円、医療技術員が 4,229,911円です。

研究で分かっていること：給与への不満と、お金以外の条件

山口ほか（2022 年）の研究では、満足と答えた病院の検査技師は全体の約1/3でした。不満の理由には、給与への不満や業務量の多さが挙げられました。

中村ほか（2021 年）の研究では、臨床検査技師 150名を調べ、トップの管理職の行動と部下の職務満足度に関係がありました。管理職の行動のうち「キャリア重視」と「働きやすさ重視」のどちらかが欠けると、部下の不満は改善されないことが示唆されました。

藤原ほか（2017 年）の研究は、臨床検査技師ではなく、診療放射線技師 200名に仮想の職場を比べてもらった調査です。業務量が増えるのを避け、自分の経験を重く見て職場を選ぶ傾向が示唆されました。

3 本の結果は向きが違います。山口ほかの研究では給与への不満が挙がり、中村ほかと藤原ほかの研究では、管理職の行動・業務量・経験といったお金以外の条件の重さが示されています。年収の額と合わせて、こうした条件も求人を比べる材料になります。

研究の読み方

• 山口ほか（2022 年）: 無記名のアンケートによる横断調査です。対象は臨床検査技師と医療従事者で、人数・地域・期間は要旨に書かれていません。要旨だけを読んでいます。
• 中村ほか（2021 年）: 臨床検査技師 150名への WEB の横断調査で、関係を示したもので因果は分かりません。地域・期間は要旨に書かれていません。要旨だけを読んでいます。
• 藤原ほか（2017 年）: 診療放射線技師 200名への質問紙調査で、実際の転職先ではなく仮想の職場での選び方を調べたものです。要旨だけを読んでいます。

自分の額で比べる表：求人票の年額を公的な平均と並べる

使い方: 自分が見ている求人票の月給（所定内）と賞与の見込みを、「あなたの求人」の行に入れます。

式: 所定内の月給 × 12 ＋ 賞与の見込み ＝ 年額 → 年額 − 行く先の区分の医療技術員の計 ＝ 差

例: 医療法人の病院の平均は 3,527,962円＋701,949円＝4,229,911円、公立の病院の平均は 4,353,253円＋1,364,999円＝5,718,252円です。

「比べる区分の計」には、行く先が公立・国立・医療法人・診療所のどれかに合わせて、上の勤め先別の表の計を入れます。手当は年額に足さず、別の列に書いておくと、月給の中身が見えやすくなります。

チェックリストの 5 つの根拠は次のとおりです。

1. 所定内かどうか: 所定内給与額は、時間外・深夜・休日・宿日直・交替の手当を除いた額です。月給に手当が入っていると、所定内の額より多く見えます。
2. 賞与の中身: 医療技術員の賞与は、公立の病院 1,364,999円、医療法人の病院 701,949円と、勤め先で大きく違います。何か月分か、実績かを聞いておくと、年額の見込みが立てやすくなります。
3. 労働条件の明示: 職業紹介事業者や募集を行う者には、業務の内容と賃金・労働時間などの労働条件を示す義務があります。これは条件を示す義務で、額を保証するものではありません。
4. ベースアップ評価料: 令和6年度の診療報酬改定で新しくできた評価料で、臨床検査技師と診療放射線技師は対象職員に入っています。算定する医療機関は、令和6年度と令和7年度に、定期昇給を除いた賃金の改善をすることになっています。なお、2.5%・4.5% の数字は、基本給等をその割合以上引き上げた場合に、ほかの職員の賃金の改善も実績に含められるという条件です。
5. 勤め先の区分: 公立・国立・医療法人・診療所で平均が違うので、比べる行を合わせます。一般病院の表には特定機能病院等が入っていません。

よくある質問：看護師との差・大学病院・中央値・低いと感じる理由

Q. 看護師とはどれくらい違いますか。 一般病院の全体では、看護職員が 5,407,673円、臨床検査技師を含む医療技術員が 4,816,071円で、差は 591,602円です。医療法人の病院では、看護職員が 4,766,323円、医療技術員が 4,229,911円です。

Q. 大学病院は高いですか。 医療経済実態調査の一般病院の表には特定機能病院等が入っていないため、特定機能病院にあたる大学病院の額は、この表では比べられません。なお、表の「国立」には国立大学法人が入っています。

Q. 年収の中央値はいくらですか。 この記事で使った統計で中位数が出ているのは、すべての職種を合わせた月の所定内の額 296.6千円です。臨床検査技師だけの数字ではなく、月の額なので、年の額とは並べられません。

Q. 年収が低いと感じるのはなぜですか。 山口ほか（2022 年）の研究では、不満の理由に給与への不満や業務量の多さが挙げられました。一方で中村ほか（2021 年）や藤原ほか（2017 年）の研究は、管理職の行動・業務量・経験といったお金以外の条件の重さを示しています。額だけでなく、こうした条件も合わせて見ると、何が不満なのかを分けて考えやすくなります。

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出典

この記事の数字と事実の出どころは、下の一覧にまとめています。

1. 中央社会保険医療協議会『第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和7年11月26日公表）の概要』2025年. https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599546.pdf
2. 厚生労働省『令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況』2026年. https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf
3. 臨床検査技師等に関する法律 第2条. https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=333AC1000000076;article=2
4. 職業安定法 第5条の3. https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=322AC0000000141;article=5_3
5. 厚生労働省保険局医療課「令和6年度診療報酬改定の概要【賃上げ・基本料等の引き上げ】」. https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001251534.pdf
6. 山口孝一、長屋聡美、谷口容、關谷暁子、山口良考、片山博徳、長沢光章、森下英理子（2022）「「将来の臨床検査技師像を見据えたアンケート」調査から考える臨床検査技師教育―現状把握を通して―」医学検査 71巻4号. https://doi.org/10.14932/jamt.21-117
7. 中村真紀、坂田裕介、小林秀行、加藤憲、山上潤一、米本倉基（2021）「トップマネージャーの管理職行動と部下の職務満足度に関する一考察」医学検査 70巻1号. https://doi.org/10.14932/jamt.19-105
8. 藤原健祐、谷川原綾子、井上剛、北川剛、小笠原克彦（2017）「コンジョイント分析法を用いた診療放射線技師の就労環境の選好に関わる要因分析」日本放射線技術学会雑誌 73巻8号. https://doi.org/10.6009/jjrt.2017_JSRT_73.8.626
9. 臨床検査技師等に関する法律施行規則 第1条. https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=333M50000100024;article=1
10. 臨床検査技師等に関する法律施行規則 第1条の2. https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=333M50000100024;article=1_2
11. 医療法 第4条の2. https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=323AC0000000205;article=4_2

この記事は、AI で下書きし、公式の資料と論文で確かめてから公開しています。